取扱商品

大口信用よりお得な信用取引 ！！

e支店の金利や手数料を他社の大口信用と比較してください。
建玉残高・約定金額に関係なくお得に取引いただけます。

e支店
通常取引
 他社大口信用の内容
A社 大口信用 B社 大口信用 C社 大口信用 D社 大口信用 E社 大口信用
信用金利
（大口）
1.60％
2.28％
2.28％
1.80％
1.90％
2.06％
信用手数料
常に無料
大口信用の場合0円
大口信用の場合0円
大口信用の場合0円
大口信用の場合0円
大口信用の場合0円
信用取引管理費
無料
有料
有料
有料
有料
有料

2018年6月22日現在　当社調べ


複雑な投資商品は扱わず、現物と信用の株式投資に集中しています。

安さの理由


  • 　01、手数料を限界まで見直し_

    　　 e支店では、現引、現渡手数料を別途いただくことで、株式の手数料を限界まで見直し、安さを実現しています。

  • 　02、経費を削減　　　　　　_

    　　 自社開発のインターネット取引システムと取引所接続により、経費を削減しています。

  • 　03、負担を軽減　　　　　　_

    　　 企業情報などを厳選し、お客様への負担を軽減してます。

  • 　04、業界屈指の歴史と財務基盤

    　　 業界屈指の歴史と財務基盤を持つ、立花証券だからこその安さです。

    →自己資本規制比率等はこちらをご覧ください。


株式現物取引
信用取引

株式現物取引

  • 東証上場銘柄（マザーズ、JASDAQ含む）（他市場を優先市場とする重複上場銘柄を除く）

　　ETF、　ETN、　REIT（不動産投資信託証券）、　指数連動型上場投資信託、　インフラファンド等も含みます。


  • NISA口座（未成年が対象のジュニアNISAは取り扱いなし）

信用取引

e支店 信用取引の概略

制度信用取引および一般信用取引
信用金利（年率）		 買方金利　1．6％　　売方金利　０％
信用取引手数料 無料 ０円（※1）
信用取引管理費 無料 ０円
委託保証金率 ４０％
最低維持率 ３０％　（３０％を下回った場合、４０％まで回復が必要）
最低保証金 ３０万円　（３０万円を下回った場合、３０万円まで回復が必要）
信用取引貸株料（年率） １．１５％
信用取引名義書換料
（権利処理手数料）		 1売買単位あたり５０円＋消費税～
（ＥＴＦおよびＥＴＮは、１売買単位あたり ５円＋消費税～）
現引・現渡手数料 1件につき５４０円

（※1）報告書等電子交付の場合

・信用取引の諸経費等はこちら


『制度信用取引』の場合

・東証（マザーズ、JASDAQ含む）（他市場を優先市場とする重複上場銘柄を除く）の制度信用銘柄（貸借銘柄含む）
・弁済期限は「6か月」


『一般信用取引』の場合

・東証（マザーズ、JASDAQ含む）（他市場を優先市場とする重複上場銘柄を除く）の上場銘柄のうち、制度信用銘柄（貸借銘柄含む）に選定されていない銘柄（ただし、外国法人の発行する株券を除く）
・弁済期限は「6か月」



信用取引のルール

制度信用取引 一般信用取引
取扱銘柄
東証上場株式の内、制度信用銘柄（貸借銘柄含む）として選定された銘柄
東証上場株式の内、制度信用銘柄として選定されていない銘柄（ただし、外国法人の発行する株券を除く）
取扱可能になるタイミング
取引所が制度信用銘柄に指定後
上場（公開）初日から取引可能
取引内容 貸借銘柄
新規売建／新規買建ともに可能
不可
信用銘柄
新規買建のみ可能、新規売建は不可
不可
非制度信用銘柄
不可
新規買建のみ可能
弁済期限 新規建日から6ヶ月応答日の前営業日
金利等
買方金利
1.6%
買方金利
1.6%
売方金利
年0.00％
売方金利
-
貸株料
年1.15％
貸株料
-
現引・現渡手数料 1件につき540円（税込）
信用取引管理費 無料　０円
信用取引名義書換料
（権利処理手数料）
権利確定日をまたいで信用買建株がある場合、原則、１売買単位あたり５０円＋消費税（ＥＴＦおよびＥＴＮについては、１売買単位あたり５円＋消費税）で計算し、１０，０００円＋消費税を上限といたします。（円未満切り捨て)
逆日歩（品貸料）
売り方が逆日歩を支払い、買い方が受け取ります。
逆日歩の受払いはありません。
委託保証金率
(最低保証金維持率)
40％(30％) 追証・最低委託保証金額割れの時のご対応については

→こちらのページをご覧ください。
代用証券掛目
注文方法の種類
通常注文、逆指値注文、通常＋逆指値注文、連続注文
二階建て規制
委託保証金として差し入れている代用有価証券の銘柄と信用の買建玉の銘柄で同一銘柄が含まれるとき、それを「二階建」と呼びます。お預り金と代用有価証券評価額（代用掛目適用）の総額に占める割合が 東証1部銘柄で70%、その他の銘柄で40% を超える場合、当該銘柄の信用新規建を制限いたします。
1注文あたりの上限 株数上限 なし／金額上限 5億円
建株上限 総建株代金上限 30億円
1銘柄あたりの建株代金上限 5億円 （制度信用／一般信用、売建／買建、全て合算）
一極集中銘柄規制 東証1部
1銘柄で、5,000万円を超える建玉を建てる場合は、当該建玉金額以上の差入れ担保額（現金換算）があることが必要となり、またその場合の1銘柄の建玉金額は差入れ担保額（現金換算）までに制限
上記以外の市場
1銘柄で、2,000万円を超える建玉を建てる場合は、当該建玉金額以上の差入れ担保額（現金換算）があることが必要となり、またその場合の1銘柄の建玉金額は差入れ担保額（現金換算）までに制限
日々公表銘柄
1銘柄で、1,000万円を超える建玉を建てる場合は、当該建玉金額以上の差入れ担保額（現金換算）があることが必要となり、またその場合の1銘柄の建玉金額は差入れ担保額（現金換算）までに制限
無料株価ツール
リアルタイム株価ボード

詳しくは→こちらをご覧ください。

信用取引について詳細はこちら

弊社ｅ支店のホームページに記載の商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。商品によっては、投資元本を超える損失が発生することがあります。各ページに掲載された各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、弊社ｅ支店のホームページの当該商品等の取引ルール、契約締結前交付書面またはお客様向け資料などが掲載されたページに記載されておりますので、当該ページより内容をご確認ください。

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