e支店の金利や手数料を他社の大口信用と比較してください。
建玉残高・約定金額に関係なくお得に取引いただけます。
通常取引 |
他社大口信用の内容 | ||||
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A社 大口信用 | B社 大口信用 | C社 大口信用 | D社 大口信用 | ||
信用金利 (大口) |
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信用手数料 | |||||
信用取引管理費 |
2019年10月1日現在 当社調べ
ETF、 ETN、 REIT(不動産投資信託証券)、 指数連動型上場投資信託、 インフラファンド等も含みます。
制度信用取引および一般信用取引 信用金利(年率) |
買方金利 1.6% 売方金利 0% |
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信用取引手数料 | 無料 0円(※1) |
信用取引管理費 | 無料 0円 |
委託保証金率 | 33% |
最低維持率 | 30% (30%を下回った場合、33%まで回復が必要) |
最低保証金 | 30万円 (30万円を下回った場合、30万円まで回復が必要) |
信用取引貸株料(年率) | 1.15% |
信用取引名義書換料 (権利処理手数料) |
1売買単位あたり55円(税込)~ (ETFおよびETNは、1売買単位あたり 5.5円(税込)~) |
現引・現渡手数料 | 1件につき550円 |
(※1)報告書等電子交付の場合
・東証(マザーズ、JASDAQ含む)(他市場を優先市場とする重複上場銘柄を除く)の制度信用銘柄(貸借銘柄含む)
・弁済期限は「6か月」
・東証(マザーズ、JASDAQ含む)(他市場を優先市場とする重複上場銘柄を除く)の上場銘柄のうち、制度信用銘柄(貸借銘柄含む)に選定されていない銘柄(ただし、外国法人の発行する株券を除く)
・弁済期限は「6か月」
制度信用取引 | 一般信用取引 | ||||||||
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取扱銘柄 | 東証上場株式の内、制度信用銘柄(貸借銘柄含む)として選定された銘柄 |
東証上場株式の内、制度信用銘柄として選定されていない銘柄(ただし、外国法人の発行する株券を除く) |
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取扱可能になるタイミング | 取引所が制度信用銘柄に指定後 |
上場(公開)初日から取引可能 |
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取引内容 | 貸借銘柄 | 新規売建/新規買建ともに可能 |
不可 |
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信用銘柄 | 新規買建のみ可能、新規売建は不可 |
不可 |
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非制度信用銘柄 | 不可 |
新規買建のみ可能 |
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弁済期限 | 新規建日から6ヶ月応答日の前営業日 | ||||||||
金利等 | 買方金利 |
1.6% |
買方金利 |
1.6% |
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売方金利 |
年0.00% |
売方金利 |
- |
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貸株料 |
年1.15% |
貸株料 |
- |
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現引・現渡手数料 | 1件につき550円(税込) | ||||||||
信用取引管理費 | 無料 0円 | ||||||||
信用取引名義書換料 (権利処理手数料) |
権利確定日をまたいで信用買建株がある場合、原則、1売買単位あたり55円(税込)(ETFおよびETNについては、1売買単位あたり5.5円(税込))で計算し、11,000円(税込)を上限といたします。(円未満切り捨て) |
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逆日歩(品貸料) | 売り方が逆日歩を支払い、買い方が受け取ります。 |
逆日歩の受払いはありません。 |
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委託保証金率 (最低保証金維持率) |
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代用証券掛目 | |||||||||
二階建て規制 | 委託保証金として差し入れている代用有価証券の銘柄と信用の買建玉の銘柄で同一銘柄が含まれるとき、それを「二階建」と呼びます。お預り金と代用有価証券評価額(代用掛目適用)の総額に占める割合が 東証1部銘柄で70%、その他の銘柄で40% を超える場合、当該銘柄の信用新規建を制限いたします。 |
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一極集中銘柄規制 | 日々公表銘柄は、1銘柄で1,000万円超の建玉を建てる場合、差入保証金の1倍が上限となります。 委託保証金の計算は通常通りです。 |
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総建株代金上限 | 30億円 | ||||||||
1注文あたりの上限 | 株数上限 : なし / 金額上限 : 5億円 | ||||||||
1銘柄あたりの建株代金上限 | 10億円 (制度信用 / 一般信用、売建 / 買建、全て合算) | ||||||||
注文方法の種類 | 通常注文、逆指値注文、通常+逆指値注文、連続注文 | ||||||||
無料株価ツール | リアルタイム株価ボード |
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