取扱商品

複雑な投資商品は扱わず、現物と信用の株式投資に集中しています。

安さの理由


  • 　01、手数料を限界まで見直し_

    　　 一日定額コースの新興市場付加手数料や、現引、現渡手数料を別途いただくことで、これらに該当しない株式の手数料を限界まで見直し、安さを実現しています。

  • 　02、経費を削減　　　　　　_

    　　 自社開発のインターネット取引システムと取引所接続により、経費を削減しています。

  • 　03、負担を軽減　　　　　　_

    　　 企業情報などを厳選し、お客様への負担を軽減してます。

  • 　04、業界屈指の歴史と財務基盤

    　　 業界屈指の歴史と財務基盤を持つ、立花証券だからこその安さです。

株式現物取引

  • 東証上場銘柄（マザーズ、JASDAQ含む）（他市場を優先市場とする重複上場銘柄を除く）

　　ETF、　ETN、　REIT（不動産投資信託証券）、　指数連動型上場投資信託、　インフラファンド等も含みます。


  • NISA口座（未成年が対象のジュニアNISAは取り扱いなし）

信用取引

委託保証金率等

委託保証金率 ４０％
最低維持率 ３０％　（３０％を下回った場合、４０％までの回復が必要）
最低保証金 ５０万円　（３０万円を下回った場合、５０万円までの回復が必要）
信用取引金利（年率） 買方金利　２．５％　　売方金利　０％
信用取引貸株料（年率） １．１５％

・その他の信用諸経費等はこちら

『制度信用取引』の場合

・東証（マザーズ、JASDAQ含む）（他市場を優先市場とする重複上場銘柄を除く）の制度信用銘柄（貸借銘柄含む）
・弁済期限は「6か月」


『一般信用取引』の場合

・東証（マザーズ、JASDAQ含む）（他市場を優先市場とする重複上場銘柄を除く）の上場銘柄のうち、制度信用銘柄（貸借銘柄含む）に選定されていない銘柄（ただし、外国法人の発行する株券を除く）
・弁済期限は「6か月」

弊社ｅ支店のホームページに記載の商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。商品によっては、投資元本を超える損失が発生することがあります。各ページに掲載された各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、弊社ｅ支店のホームページの当該商品等の取引ルール、契約締結前交付書面またはお客様向け資料などが掲載されたページに記載されておりますので、当該ページより内容をご確認ください。

ページトップヘ