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20万円 無料 145円 145円 86円 140円
50万円 無料 194円 194円 86円 183円
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500万円 無料 378円 378円 無料 259円
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約定代金 立花証券e支店 SBI証券 楽天証券 ライブスター証券 GMOクリック証券
10万円 75円 97円 97円 86円 95円
20万円 97円 113円 113円 104円 105円
50万円 183円 270円 270円 194円 260円
100万円 334円 525円 525円 367円 470円

注文方法も充実!

通常注文の他に、逆指値注文・連続注文・ダブル注文(通常+逆指値注文)など、複雑な注文も出すことができます。

逆指値注文
「指定の株価以上になれば買い注文を出す」、「指定の株価以下になれば売り注文を出す」という一定の条件をつけて発注する注文のことです。通常の指値注文と逆の条件をつけた注文となるため「逆指値注文」と呼ばれています。
連続注文
ある注文(親注文)が約定したら、あらかじめ登録した注文(子注文)が執行される予約機能です。うまく活用すれば注文の手間を省くことが可能です。
ダブル注文
SLO(Stop Limit Order)注文ともいわれ、指値(リミット)注文(「通常」注文)と逆指値(ストップ)注文とを組み合わせた注文で、「利益確定」、「損失限定」、「トレンドに乗る」等の注文を同時に出す事が可能となります。

お得な理由

手数料を限界まで見直し 手数料を限界まで見直し
報告書郵送のお客様の手数料を別途設けることで、電子交付のお客様の手数料を限界まで見直し、安さを実現しています。
経費を削減 経費を削減
自社開発のインターネット取引システムで取引所に接続し、経費を削減しています。
株式取引のみに集中し負担を軽減 株式取引のみに集中し負担を軽減
複雑な投資商品は扱わず、現物と信用の株式のみに集中しお客様の負担を軽減しています。
業界屈指の歴史と財務基盤 業界屈指の歴史と財務基盤
業界屈指の歴史と財務基盤「自己資本規制比率792.7% (2019年3月末時点)」を持つ、立花証券だからこその安さです。

立花証券のココがスゴイ

立花証券ってどんな会社?

お陰様で創業65年
1953年(昭和28年)に「桐一葉・落ちて天下の秋を知る」でスターリン暴落を予測した石井久が設立した証券会社です。
投資家の皆様と共に歩み創業65年になりました。
健全な財務体質
お客様に安心して取引いただけるよう創業時より一貫して自己資本の蓄積に取り組んでまいりました。
この財務体質の強化により自己資本規制比率は、792.7%と高い水準を維持しています(2019年3月末現在)。
各社の自己資本規制比率は下記ページの一覧(PDF)で参照できます。
日本取引所グループ「総合取引参加者の自己資本規制比率」
自社開発システム
取引システムは自社開発のシステムです。
オープン系システムで取引コストを大幅に削減し、大口信用よりもお得な条件を実現できました。

業界最安値水準の手数料でお得に取引いただけます 業界最安値水準の手数料でお得に取引いただけます

口座開設の流れ

お客様情報の入力

お客様情報の入力

電子交付書類(契約締結前交付書面等)をダウンロードしてよくお読みになり、規定または取引の仕組みやリスク等を十分にご理解いただいた後、必要事項をご入力ください。

口座開設書類をご郵送

口座開設書類をご郵送

弊社より、お客様へ口座開設書類をご郵送いたします。

ご返送

ご返送

必要書類にご記入・ご捺印の上、本人確認書類、個人番号確認書類とともに、ご返送ください。

口座開設

口座開設

書類確認後、弊社にて登録手続きを行い、オンライントレードのご利用に必要な口座番号などを記載した完了通知を簡易書留(転送不要)にて、お客様へ郵送いたします。

※お取引口座開設をお断りする場合もございますが、理由については開示しておりません。予めご了承願います。

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投資に関してのご留意点等

投資に際しては、取扱商品手数料など各ページの記載事項や契約締結前交付書面等をよくお読みいただき、商品・取引の仕組みやリスクなどを十分にご理解の上、ご本人の判断と責任においてお取引ください。

  • ・上場有価証券等の売買等にあたっては、株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動や、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等の裏付けとなっている株式、債券、投資信託、不動産、商品、カバードワラント等(以下「裏付け資産」(※)といいます。)の価格や評価額の変動に伴い、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
  • ・上場有価証券等の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合や、裏付け資産の発行者又は保証会社等の業務や財産の状況に変化が生じた場合、上場有価証券等の価格が変動することによって損失が生じるおそれがあります。
  • ・上場有価証券等のうち、他の種類株式、社債、新株予約権その他の財産に転換される(できる)旨の条件又は権利が付されている場合において、当該財産の価格や評価額の変動や、当該財産の発行者の業務や財産の状況の変化に伴い、上場有価証券等の価格が変動することや、転換後の当該財産の価格や評価額が当初購入金額を下回ることによって損失が生じるおそれがあります。また、新株予約権、取得請求権等が付された上場有価証券等については、これらの権利を行使できる期間に制限がありますのでご留意ください。

※裏付け資産が、投資信託、投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等である場合には、その最終的な裏付け資産を含みます。

【現物手数料約3ヶ月間無料サービスについて】

  • ・新規で「証券口座」を開設されたお客様を対象に、証券口座開設完了日の翌営業日から3ヶ月間(60営業日・約定日ベース)、現物株式(NISA含む)の取引手数料を0円といたします。
  • ・報告書電子交付のお客様が対象であり、手数料については、お客様の選択されている手数料コースの体系で取引約定時に拘束されますが、取引約定日の翌朝バッチ処理時間帯(午前3:30~午前5:30)に手数料0円で再計算されます。再計算された結果については、標準WEB画面の[資産・履歴]-[履歴]の「取引の履歴」および「取引報告書等電子交付」の取引報告書でご確認いただけます。ただし、株式取引画面の[注文照会]では約定日の表示内容と変わらないためご確認いただけません。あらかじめご留意ください。
  • ・審査の結果、口座開設を承れない場合もございますが、理由については開示しておりません。
  • ・証券口座を一旦解約し、再度、証券口座を開設した場合は適用対象外となります。
  • ・端株のご注文は対象外です。
  • ・当社が任意で行う取引(決済期日到来にともなう反対売買や、追加証拠金や不足金が期限までに充当されなかった場合など)には強制決済手数料が適用されます。
  • ・無料サービスの内容および適用条件は、予告なく変更する場合があります。

【信用取引について】

  • ・株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の変動に伴い、株価や基準価額が変動することにより、投資元本を割り込み、損失(元本欠損)が生じる恐れがあります。 また、これらにより生じる恐れがある損失の額は、差し入れた保証金(当初元本)を上回る損失が生じる恐れがあります。
  • ・株式は株価変動等により損失が生じる恐れがあります。株式の発行者や組入れ有価証券の発行者の業務や財産の状況、市況の変化に伴い、株価や基準価額が変動することにより、投資元本を割り込み、損失(元本欠損)が生じる恐れがあります。ETNは裏付けとなる資産を保有せず、発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETNの価格が下落する又は無価値となる可能性があります。これらにより生じる恐れがある損失の額は、預託した委託保証金の額を上回る恐れがあります。
  • ・約諾書の印紙代が必要な場合は、当社が負担いたします。
  • ・取引に際し、売買代金の40%かつ30万円以上の委託保証金が必要です。株式・投信で代用する場合は、原則、基準値段の80%で評価されます。
  • ・信用取引は、取引しようとする額の40%の委託保証金(最低委託保証金額は30万円)を預託することにより取引が行えることから、取引額は預託すべき委託保証金の額を上回ります。その比率は、約2.5倍です。
  • ・建株の評価損や諸経費、代用有価証券の値下がり等により、計算上の委託保証金の額が30%未満または30万円未満となった場合、不足額を当社所定の日時までに差し入れていただく必要があります。差し入れが確認できなかった場合、当社の任意で建株の一部または全部を決済させていただきます。
  • ・建株の株式分割時、分割比率が整数倍の場合は建株数が増加、建て単価が減額されます。分割比率が整数倍ではない場合、権利入札により権利処理価格が決定され、建て単価から減額されますが、入札時の相場状況・需給関係によっては、理論上の価格と乖離する場合があります。
  • ・建株に係る株主優待は、受け取ることはできません。
  • ・お預かりする委託保証金は分別保管の対象ですが、信用取引により買い付けた株券、及び売り付けた代金は、分別保管の対象ではないため、当社の経営が破綻した場合等に、信用取引の決済が行えない可能性があります。この場合、原則、取引所が定めた株価等をもって金銭により清算されますが、支払い請求権には一切優先的地位が与えられないため、計算上利益が生じている場合であっても、これを受け取ることができない可能性があります。なお、当該債権は、投資者保護基金による補償対象にもなりません。
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