取扱商品

大口信用よりお得な信用取引 ！！

e支店の金利や手数料を他社の大口信用と比較してください。
建玉残高・約定金額に関係なくお得に取引いただけます。

e支店
通常取引
 他社大口信用の内容
A社 大口優遇 B社 大口優遇 C社 大口優遇 D社 大口優遇
信用金利
（大口）
年1.80％
年2.28％
年2.28％
大口優遇なし
シルバー
年2.98％
信用手数料
常に無料
大口優遇の場合0円
大口優遇の場合0円
大口優遇なし
大口優遇の場合0円
信用取引管理費
無料
有料
有料
有料
有料

2023年5月19日現在　当社調べ



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複雑な投資商品は扱わず、現物と信用の株式投資に集中しています。

安さの理由


  • 　01、手数料を限界まで見直し_

    　　 e支店では、現引、現渡手数料を別途いただくことで、株式の手数料を限界まで見直し、安さを実現しています。

  • 　02、経費を削減　　　　　　_

    　　 自社開発のインターネット取引システムと取引所接続により、経費を削減しています。

  • 　03、負担を軽減　　　　　　_

    　　 企業情報などを厳選し、お客様への負担を軽減してます。

  • 　04、業界屈指の歴史と財務基盤

    　　 業界屈指の歴史と財務基盤を持つ、立花証券だからこその安さです。

    →自己資本規制比率等はこちらをご覧ください。


株式現物取引
信用取引

株式現物取引

  • 東証上場銘柄（外国株、他市場を優先市場とする重複上場銘柄を除く）

　　ETF、　ETN、　REIT（不動産投資信託証券）、　指数連動型上場投資信託、　インフラファンド等も含みます。


  • NISA口座（成年年齢の引き下げに伴いNISA口座につきましては、2023/1/1から18歳へ引き下げとなりました。ジュニアNISAは取り扱いなし）

信用取引

e支店 信用取引の概略

制度信用取引および一般信用取引
信用金利		 買方金利　年1．8％　　売方金利　年０.０％
信用取引手数料 無料 ０円（※1）
信用取引管理費 無料 ０円
委託保証金率 ３３％ （※2）
最低維持率 ３０％　（３０％を下回った場合、３３％まで回復が必要）
最低保証金 ３０万円　（３０万円を下回った場合、３０万円まで回復が必要）
信用取引貸株料 年１．１５％
信用取引名義書換料
（権利処理手数料）		 1売買単位あたり５５円（税込）～
（ＥＴＦおよびＥＴＮは、１売買単位あたり ５.５円（税込）～）
現引・現渡手数料 1件につき５５０円

（※1）報告書等電子交付の場合

・信用取引の諸経費等はこちら


（※2）2023/1/10約定分からのレバレッジ・インバース型ETF等の委託保証金率は、レバレッジ型ETF等の指標の倍率により委託保証金率が異なります。レバレッジ・インバース型ETF等の委託保証金率については、→信用取引に関する規制等「レバレッジ商品等の委託保証金率」（日本取引所グループ）をご覧ください。



『制度信用取引』の場合

・東証（外国株、他市場を優先市場とする重複上場銘柄を除く）の制度信用銘柄（貸借銘柄含む）
・弁済期限は「6か月」


『一般信用取引』の場合

・東証（外国株、他市場を優先市場とする重複上場銘柄を除く）の上場銘柄のうち、制度信用銘柄に選定されていない新規上場銘柄等（但し、外国法人の発行する株券を除く）
・弁済期限は「6か月」



信用取引のルール

制度信用取引 一般信用取引
取扱銘柄
東証上場株式のうち、制度信用銘柄（貸借銘柄含む）として選定された銘柄
東証上場株式のうち、制度信用銘柄に選定されていない新規上場銘柄等（但し、外国法人の発行する株券を除く）
取扱可能になるタイミング
取引所が制度信用銘柄に指定後
上場（公開）初日から取引可能
取引内容 貸借銘柄
新規売建／新規買建ともに可能
不可
信用銘柄
新規買建のみ可能、新規売建は不可
不可
非制度信用銘柄
不可
新規買建のみ可能
弁済期限 新規建日から6ヶ月応答日の前営業日
金利等
買方金利
年1.8%
買方金利
年1.8%
売方金利
年0.0％
売方金利
-
貸株料
年1.15％
貸株料
-
現引・現渡手数料 1件につき550円（税込）
信用取引管理費 無料　０円
信用取引名義書換料
（権利処理手数料）
権利確定日をまたいで信用買建株がある場合、原則、１売買単位あたり５５円（税込）（ＥＴＦおよびＥＴＮについては、１売買単位あたり５.５円（税込））で計算し、１１，０００円（税込）を上限といたします。（円未満切り捨て）
逆日歩（品貸料）
売り方が逆日歩を支払い、買い方が受け取ります。
逆日歩の受払いはありません。
委託保証金率
（最低保証金維持率）

３３％
（３０％）
追証・最低委託保証金額割れの時のご対応については→こちらのページをご覧ください。

※2023/1/10約定分からのレバレッジ・インバース型ETF等の委託保証金率は、レバレッジ型ETF等の指標の倍率により委託保証金率が異なります。レバレッジ・インバース型ETF等の委託保証金率については、→信用取引に関する規制等「レバレッジ商品等の委託保証金率」（日本取引所グループ）をご覧ください。
代用証券掛目
二階建て規制
差入保証金総額に占める同一銘柄の代用有価証券の評価額の割合が50％を超えた銘柄の買建株総額は差入保証金の1倍が上限となります。なお、同一銘柄が両建の場合は差し引き後の買建株に対し適用します。
また、新規建て後、差入保証金総額に占める同一銘柄の代用有価証券の評価額の割合が50％を超えた場合、出金（現金保証金の減少）、同一銘柄の現物買付や現引（代用有価証券の評価額の増加）の注文も行えないものとします。
一極集中銘柄規制
日々公表銘柄は、1銘柄で1,000万円超の建玉を建てる場合、差入保証金の1倍が上限となります。
委託保証金の計算は通常通りです。
総建株代金上限 30億円
1注文あたりの上限 株数上限 : なし ／ 金額上限 : 5億円
1銘柄あたりの建株代金上限 10億円 （制度信用 ／ 一般信用、売建 ／ 買建、全て合算）
注文方法の種類 通常注文、逆指値注文、通常＋逆指値注文、連続注文
無料株価ツール
リアルタイム株価ボード

詳しくは→こちらをご覧ください。

信用取引について詳細はこちら



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弊社ｅ支店のホームページに記載の商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。商品によっては、投資元本を超える損失が発生することがあります。各ページに掲載された各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、弊社ｅ支店のホームページの当該商品等の取引ルール、契約締結前交付書面またはお客様向け資料などが掲載されたページに記載されておりますので、当該ページより内容をご確認ください。

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